「超初心者向け」ドローンの購入と機体登録について

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はじめまして!hoimiと申します。

ドローンで空撮をやってみたい!という

「初心者」の方に向けて、ドローンの購入から飛行までの解説をしています。

この記事を読んでいただくと

についてご理解いただけると思いますので、ぜひ最後までご覧頂ければと思います。

  • 自己紹介

DJI mini3PROと室内練習用にHOLY STON210を所有しています。

※当記事はアフィリエイト広告(Amazonアソシエイト含む)を掲載しています。

まずは、操縦に慣れることが重要。室内練習用に低価格な100g未満のトイドローンを購入しましょう!

トイドローンは小型で重量も軽く、高価な空撮ドローンのように複数の高機能なセンサー等も搭載していないため、操作は難しいです。

だからこそ練習にはもってこいです!

また、トイドローンのように100g未満であれば航空法の対象外なので航空法だけに関しては、気にせず外でも飛ばせますが、重量が軽いため少しの風でも機体が流されやすくなりますので注意が必要です。

基本的にはトイドローンは室内で飛ばすことをお勧めします。

何回も練習しましょう!意外と丈夫な機体もあります

最近は720P~1080Pのカメラ付きのトイドローンが増えてきて、アプリでスマホと接続するとスマホのスクリーンにドローンからの映像が映り、リアルタイム飛行も楽しめる機体もあります。

カメラ付きのトイドローンだと大体8000円~1万8000円位までの機体があるようです。

私は練習機用にシンプルで安い、カメラなしのHOLY STON社のHS210を購入。

総飛行時間はおよそ6時間。これまで室内で飛行させて結構ぶつけたり落下させてますが、壊れてません。

意外と丈夫だなと感じてます。

値段はAmazon、楽天で5400円~6000円ほどです。(2024年4月の段階で)


Holy Stone ドローン 小型 子供 100g未満 室内 初心者 バッテリー3個付き 最大飛行時間合計20分 超安定 高度維持 モード1/2 国内認証済み 送料無料 誕生日 プレゼント 贈り物 ギフト クリスマス 新年 誕生日 プレゼント 赤 hs210
  • 4K動画48MP写真も可。
  • SNSに投稿しやすい縦向き撮影も簡単。
  • 国内最大伝送距離8km

2022年6月20日以降、登録していない100g以上のドローンを屋外で飛行させることが航空法で禁止されました。(100g未満は対象外)

機体登録についてはもう少し下の箇所で説明しています。

私の所有しているDJIドローンのMINI3PROの値段(RC送信機)だと2024年4月1日の段階では機体と送信機込み(新品で)11万~12万円程度。

DJI Care Refreshカードという製品保証サポート商品、さらに予備バッテリーや充電器、SDカード、アクセサリー等も追加するとなれば15万円以上します。

注意!

※新規購入かつ、アクティベーションが行われていない本体か、アクティベーションを行ってから96時間以内にDJI Care Refreshとの関連付けが必要です。

2回のリフレッシュ交換:1年間に2回まで交換サービスを受けることができます。そのうち1回を飛行紛失保証として使うことができます。

私は1年版を購入したんですが、このアクティベーションの条件を見落としていたためミスってしまい、DJI社のヘルプセンターと数回やり取りし、なんとか保証の台無しは免れました。

ケアリフレッシュを購入したら、素早く関連付けを終わらせましょう。

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旧モデルのMINI 2 SEなら、

  • 国内最大伝送距離6km
  • 2.7K動画撮影可能

もちろんスマホで「DJI FLY」アプリをインストールし機体と接続して使える。

「ガンガン空撮に挑戦したい!」という人にはこのセット!

「Fly Moreコンボ」で購入すればこのセット内容でAmazon、楽天で6万6千円~6万9千円弱くらいです。(2024年4月の段階で)

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まずは「お試しでやってみたい」という人には

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※100g以上のドローンを購入する場合は必ずリモートIDに対応しているかどうかの確認をしてから購入するようにしてください。

ちなみに、MINI 3 PROもMINI 2 SEもリモートID対応です。

国土交通省公表のリモートID適合機器一覧 

https://www.mlit.go.jp/koku/content/001484158.pdf

無人航空機の登録義務化に伴って機体に登録記号の表示に加えて識別情報を電波で遠隔発信するためのものであり原則、リモートID機能を機体に備えなければなりません。

ですが、すべての無人航空機に義務付けられているわけではありません。

特定の条件を満たしていればその搭載が免除されますが、これからドローンを始めてみようと思ってる方には初めからリモートIDが内蔵されている機体を購入することオススメします。

以下の飛行を行う場合はリモートIDの搭載が免除されます。

  • 無人航空機の事前登録受付が開始する2021年12月20日~2022年6月19日(登録制度が施行されるまでの事前登録期間中)に登録手続きを行った無人航空機
  • あらかじめ国に届け出た特定区域の上空で行う飛行であって、無人航空機の飛行を監視するための補助者の配置、区域範囲の明示等の必要な措置を講じた上で行う飛行
  • 十分な強度を有する紐等(長さが30m以内のもの)により係留して行う飛行
  • 警察庁、都道府県警察又は海上保安庁が警備その他の特に秘匿を必要ろする業務のために行う飛行

リモートIDは内蔵型と外付型があり、その発信情報には「静的情報」と「動的情報」があります。

・静的情報

無人航空機の製造番号及び登録記号

・動的情報

無人航空機の位置、速度、高度、時刻等

さらに、その発信頻度は1秒に1回以上発信されます。※所有者や使用者の情報は含まれません

2022年6月20日以降、登録していない100g以上のドローンを屋外で飛行させることが航空法で禁止されました。(100g未満は対象外)

2022年6月20日以降、重量100g以上のドローンを購入したら、国土交通省が運営する

DIPS2.0ドローン情報基盤システムからドローンの機体登録を行う必要があります。

Drone Information Platform System 頭文字で「ディップス」と呼ばれている)

https://www.mlit.go.jp/koku/drone/

「屋内」では航空法の適用範囲外なので、所有者、施設管理者の許可を得れば100g以上でも飛行可能です。

国土交通省が登録を認めない機体は、最低限必要な安全性を確保できない機体です。

amazonや楽天等で販売している100g以上の空撮用ドローンであれば殆ど問題はないと思いますが、

以下の要件に該当するドローンの場合は登録することが出来ません。

  1. 製造者が機体の安全性に懸念があるとして回収(リコール)している機体や、事故が多発していることが明らかな機体等、あらかじめ国土交通大臣が登録できないと指定したもの
  2. 表面に不要な突起物がある等、地上の人等に衝突した際に安全を著しく損なう恐れのある無人航空機
  3. 遠隔操作又は自動操縦による飛行の制御が著しく困難である無人航空機

登録を終え、登録記号が発行されたら、まず以下の3点を忘れずにやりましょう。

①ドローンを識別するための登録記号をシール等で表示する

②登録記号は地色と鮮明に判別できる色で表示する。

③最大離陸重量によって表示する登録記号の文字の高さが変わる。

①の登録記号について

航空法で登録記号は、「容易に取り外しができない外部から確認しやすい箇所に表示しなければならない」とされています。また、表示には「耐久性が必要」ともされています。

テプラで作成するのが一番オススメですが、用意できなかった場合は防水シールを貼ってマジックで表示するのも有効です。

②の登録記号の表示について

下のドローンの参考画像のように、こんな感じで鮮明に地色と判別できる色を選んで下さい。

③登録記号の文字の高さが変わることについて

最大離陸重量25kgの機体は、25mm以上。25kg未満の機体は3mm以上の文字の高さである必要があります。

自動車保険などと同様にドローンにも保険があります。

❶賠償保険(賠償責任保険)

・対人・対物賠償を請求された際に賠償保険が適用される。

❷機体保険

・機体が破損等した場合に修理費等が保証される。    

(水没も対象。ただし機体を回収できない場合は非保証)

※2023年7月にDJI社のmini3proを新規購入した私は「DJI 公認ドローン保険」三井住友海上火災保険が無償で1年間のみ標準プランの賠償保険枠のみで加入できました。機体保証の部分はDJIケアリフレッシュ1年版を購入。

DJI 公認ドローン保険契約内容

・身体障害:1名、1事故につき1億円

・財物損壊:1事故につき5千万円

という内容の契約でした。

損害賠償保険だけでも必ず加入しておきましょう。

たとえば、

浜辺でレクリエーションとしてドローンを飛行させて楽しんでいたら、コントロールを失い他の人に衝突してしまい軽傷を負わせてしまったなど対人事故を起こした場合、損害賠償責任を負う可能性がありますので保険にはしっかり加入しておきましょう。

ドローンが年々注目を浴び、国内でも無人航空機の利用者が増えてきたことに比例して

不適切な飛行事案が見受けられるようになっていても、機体所有者を特定できないことにより、適切な対策が取れないという問題があった為のようです。

且つ、物流業界等でのドローンを活用したビジネスモデルも多く検証されてきていることから、今後ますますドローンは活用されることは予想できます。

その際、事故等が発生した場合、その原因究明や責任の所在を明らかにしなければならないことから、無人航空機の所有者を把握することは最重要になってくる。

登録制度の創設にはこういった背景と目的があったようです。

屋外で100g以上のドローンを飛行させる時は必ず登録を済ませてからにしましょう。

100g以上の無人航空機を登録なしのまま屋外で飛行させてしまった場合、航空法違反となり「1年以下の懲役又は50万円以下の罰金」が定められています。

ネットで買ったドローンが届いたー!

よし、さっそく外で飛ばしてみよう!

と、ならないように注意しましょう。

最後までご覧頂きありがとうございました。

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